カリガンスクールは、ワシントンＤＣの日本人ビジネスコミュニティーに、英語・ビジネス・政策理解トレーニングをご提供するため、1992年に開校しました。開校以来、受講者のほぼ１００％が日本人の方です。

様々なバックグラウンドを持つ受講者が来ています：

• 日本企業からワシントンに派遣され、数ヶ月から数年の間、オフィスを運営しつつ米国ビジネスや米国政府活動に携わるビジネスマン
• 企業の知的財産部から派遣され、米国特許専門弁護士事務所を通して特許業務に従事する社員
• メディアグループ、新聞社、テレビ局のワシントンオフィスで働く社員
• 米国政府の規制構造を学ぶために日本政府各省庁から派遣された公務員
• 非利益団体メンバー、医療あるいは他分野の調査員、米国活動における様々な分野を学ぶ大学派遣研究員
• ワシントンの大学で学ぶために企業から派遣された社員
• ワシントンに派遣されてきた方のご家族・お子さん

当スクールの受講生はこんなところから来ています

製造業
トヨタ、日産、ホンダ、三菱マテリアル、トヨダマシナリー、AWTEC、旭硝子

電気
日立、パナソニック、ソニー、東芝

化学
三洋化成、三菱化学、日本化学工業

医学
武田薬品、大塚製薬、島津製作所、国立衛生研究所（ベセスタ、メリーランド州）

エネルギー
東京電力、関西電力、中部電力、九州電力、中国電力、四国電力、北陸電力、東北電力、北海道電力、沖縄電力、J-Power、日本原子力発電株式会社、電気事業連合会、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、日本原子力研究開発機構

メディア
日本テレビ、読売テレビ、東京新聞、河北新報、西日本新聞

その他企業・団体
伊藤忠、味の素、ＪＲ、石油天然ガス・金属鉱物資源機構、日本特許法事務所

政府機関・各省庁
人事院、法務省、警視庁、自衛隊、経済産業省、国土交通省、農林水産省、厚生労働省、文部科学省、特許庁、気象庁、金融庁、証券取引等監視委員会、公正取引委員会、ＪＩＣＡ、連邦鉄道局

リサーチ・その他団体
独立行政法人日本学術振興会、財団法人国際通信経済研究所、ＣＳＩＳ、財団法人社会経済生産性本部、財団法人対日貿易投資交流促進協会

熟練したプロのスタッフ：

• 高学歴と高い言語スキルを持つ教師陣
• 英語以外の言語の学習経験
• 当校独自の教授法と教材の下での訓練
• 指導力をより高めるため、教師も勉強を継続